インターネットは9割以上の家庭にアプローチ可能。新聞は5割以下の現実

総務省の発表によると、2009年末の時点で国内インターネット利用者数は9408万人となっている。インターネットの人口普及率は78%なので約8割がインターネット利用者ということになります。

下図はインターネットと全国主要紙について、世帯(家庭)に対する比率(世帯普及率)を表したものです。

ネットと新聞の世帯普及率2009.jpg

これを見て分かる通り、新聞の全国主要5紙の世帯普及率を合計しても、49%なのに対し、インターネットは91%とはるかに高い数値になっています。

新聞という媒体を利用して、会社(お店)がターゲットとする世帯にアプローチしようとしても、カバーしている世帯数は以外に少ないのです。

先ほどのグラフを見てもらうと、例えば読売新聞の世帯普及率が18%ですので、「新聞広告」や「折込チラシ」を使って販促しようと思っても、2割弱の世帯にしかアプローチできないことになるのです。

読売、朝日、毎日、日経、産経の5紙を合計しても49%なので、91%のインターネットとは相当の開きがあります。

また、2011年7月にはデジタル放送が始まりますよね。これをを書いているのが2010年6月ですから、あと1年ということになります。

デジタル放送が始まると、テレビは事実上インターネットにつながったパソコンになります。
すでに2009年4月にはYAHOO!がデジタル放送用のサイト構築を発表していますが、これからは、テレビのリモコンを使ってインターネット検索ができるようになるのです。

ということは、「ほとんど全ての家庭の中にインターネットがインフラとして入ってくる」ということを十分理解してください。

もちろん新聞とインターネットでは媒体としての位置づけが違うので単純に比較するわけにはいかないのですが、全国主要5紙の合計よりも、はるかに広くインターネットが一般世帯に普及しているという事実は理解しておいてください。


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